90％以上の確率で損をしない不動産を
現役不動産営業マンがご紹介します。

こんにんちは。naomana-info　管理人オカです。

不動産に限らず、「投資はもうかるからやらないと損」と聞いて

どんな印象でしょうか。

あまり良いイメージはないかと思います。

しかし、知らない方も多いかと思いますが、日本中が浮かれていた

バブルの頃、不動産投資は現実に利益をたたき出していました。

買った不動産が翌日に値上がりし飛ぶように売れていた時代。

あらから30年。

今でも90％以上の確率で得する不動産は存在します。

今回はそんな不動産をご紹介いたします。

【目次】

不動産デベロッパーの本音

一般的に言われる、不動産デベロッパーとは、

不動産ディベロッパー（Real Estate Developer）とは、不動産開発業者のことで、大規模な宅地造成やリゾート開発、再開発事業、オフィスビルの建設やマンション分譲といった事業の主体となる団体・企業のことである。日本では単に「デベロッパー」と言う。

ウィキペディア（https://ja.wikipedia.org/）より

簡単に言ってしまうと、不動産開発して販売する会社ということになります。

この不動産デベロッパーの稼ぐ仕組みが問題で、新しい開発を継続して行い利益を得るため、

条件が悪いから開発を止めるということが出来ないのです。

もちろん、開発しても購入者がいなければ意味がありませんので、年度単位や景気状況などを

予測しながら供給数量を多少はコントロールしています。

市場が縮小していく日本の中で、開発を縮小したくても会社を維持していくために続けて

いかなければならい宿命なのです。需要が先細りの中、供給ばかりが増えていく状況になります。

分かっているけどやめられない。これが本音です。

不動産開発の今後は

「供給ばかりが増えて、ニーズが少ない」となれば、必然的に価値は下がるのが基本です。

ポイントは「ニーズが少ない」これです。

総務省統計局から令和元年9月に発表された「平成30年　住宅・土地統計踏査」では

すでに、世帯数分の住宅は供給されています。

1世帯あたり1.16戸の住宅を保有している事になります。

仰る通り！！！

全体を数字だけで見れば、全世帯分の住まいは確保されているのです。

そうです。いまだにあちこちで新し住まいが開発されて、販売されているのです。

なぜでしょう？

たとえば、東京で賃貸に住んでいるあなたの所へお役所の方が訪ねてきて、

「今日からあなたの家は北海道のこの家になました！」と言われたらどうでしょうか。

仕事や学校、今までの生活基盤と全く関係のないエリアの家に引越してくださいと言われたら。

当然、そんなことできるわけありません。

このように、数字的には全世帯数分の住宅はあるのですが、ニーズが少ないエリアの住宅も

カウントされているため、実際とのギャップが生まれているのです。

首都圏に限定してしまうと、要望に合う世帯数分の住宅は確保できていないのです。

結果、諸問題をクリアできないまま、世帯数を上回る住宅がどんどん開発され続けていくのです。

不動産価値の今後は

今後は不動産価値の2極化がますます加速していくと予測しています。

10年後に再販した際に購入価格以上で販売できる当たり物件と

購入した瞬間から30％以上の資産価値の下落が発生する外れ物件。

最悪ケースになると、価格が0円でも販売ができない物件もでてくると考えています。

この、当たり物件を選ぶ事ができれば、損をしない不動産を購入できることになります。

この選び方を間違えないようにしてください。

損をしない不動産の条件とは

はい。

その方法をご紹介しましょう。

ずばり「ニーズのある物件を選ぶ」これにつきます。

ちょっと、意地悪な回答でした。

ポイントは3つです。

これだけです。これを意識して選んでください。

3番目は意識しなくても問題ないと思いますが念の為追加しました。

実質、気にするポイントは2つと考えていただいて問題ないです。

陽当たり、眺望、設備等の良し悪しはおまけです。

資産価値の下落に大きく影響はしてきません。

なぜ、この2つのポイントだけで良いのか

それは「ニーズが多い」からです。

これも当たりまえかもしれませんが、資産価値の下がる不動産と逆ですよね。

住みたいと思う人が多い物件であれば、将来的にも値段は下がりづらいのです。

日本は晩婚化、少子化、超高齢化社会に突入しています。

その為、世帯数も世帯数の人数（家族構成している人数）も減少しつづけています。

ということは、ひと昔前のような駅から離れた庭付き1戸建てよりも

駅近くで仕事にも遊びにも便利な1～2人位の住まいのニーズが増えていくのは

予想がつきます。

残念なががら、広さを求めるのは諦めましょう。

1～2人で、しかも共働きの世帯で駅10分件で70㎡前後の広さを購入するということは、

予算的にかなりハードルが上がりますし、コストパフォーマンスが悪くなります。

広いものであれば駅から離れれば山のように存在しています。

なんとなく広い方がいいな～という理由で、駅近くで広めを選ぶのはお勧めできません。

将来、再販するときも3000万の物件と6000万円の物件。

購入可能者が多いのは当然価格が低いほうになります。

見栄をはって、広いものを購入して将来販売ができなければ損してまうかもしれません。

ここはぐっとこらえましょう。

まとめ

損をしない不動産とは、10年後でもニーズがある不動産となります。

その条件は2つ！

以上です。

エリア選択は各々の生活基盤をベースに自由に選んでみてください。

首都圏であれば公共交通が整備されていますので、それほど大きな差はないと

思います。

快適な住まいでストレスフリーな生活を満喫してみてください。

それでは、また。